【沖縄米兵の幼い者に対する極悪非道犯罪史】改訂版

※新聞報道・ネット上の信用できる情報を集め作成させていただきました。

1945年9月24日
男性２人と石川の収容所に親戚を訪ねていく途中の19歳の女性、子どもをおぶったまま３人の米兵に拉致される。男性２人は米兵に銃を向けられ、抵抗不可能。母子は２年後に白骨死体で見つかった。（石川市）・・処罰等不明

1946年1月
草刈り作業をしていた19歳の女性、米兵にすすき林の中に連れ込まれ、強姦される。混血の女児を出産。（糸満町）・・処罰等不明

1948年7月
中部農林高校の寄宿舎が台風で破壊されたため、民家に下宿の女子高生、家主の知り合い米兵に強姦される。助けようとして家主はナイフで切りつけられる。（具志川村）・・処罰等不明

1948年9月14日

生後9カ月の赤ちゃんが米兵によって強姦される。・・処罰等不明

1949年12月
米軍部隊のメイドとして、働いていた17歳の女性、兵隊宿舎の中で米兵に強姦される。翌年、混血の女児を出産。（具志川村）・・処罰等不明

1955年9月3日

永山由美子ちゃん（6歳）が、嘉手納高射砲隊所属の米兵に拉致され、強姦された上、惨殺される。（石川市）・・死刑判決後重労働に減刑

1956年9月9日

9歳の少女が就寝中に海兵隊所属の一等兵に強姦拉致され、重傷を負う。（具志川村）・・終身刑

1970年5月30日

下校途中の女子高生が軍曹に襲われ、腹部、頭などめった刺し。強姦が目的だが、騒がれて未遂。教職員会、女性団体、高校生らの抗議で逮捕。（具志川市）・・懲役３年の重労働
1971年5月21日
女子中学生が米兵に強姦される。（コザ市）・・犯人不明 

1971年7月10日

自宅前で遊んでいた12歳の精薄児を3人の米兵が輪姦。（宜野湾市）・・逮捕後不明

1974年5月8日

叔父と共に農道を歩いていた17歳の少女が、米少年兵3人に全裸にされ輪姦。叔父が殴られ気絶中の犯行、叔父の訴えにより、犯人が判明。（金武村）・・逮捕後不明

1975年4月19日

海水浴に来ていた二人の女子中学生をキャンプ・ハンセン所属の二等兵が石で殴って気絶させ強姦。米軍は容疑者の身柄引き渡しを拒否したが、地元住民、県議会の抗議行動で地元警察に引き渡す。（金武村）・・懲役6年

1984年9月30日

19歳の米軍一等兵女性一等兵らに強姦され、車ごと焼かれて死亡。（宜野湾市）・・懲役13年

1998年6月12日

米兵３人による小学生拉致、強姦事件（防衛施設庁：被害者の少女に対してアメリカ軍が示談金 日本政府も見舞金を支払ったと公表）・・3人懲役刑

2000年7月3日

19歳の海兵隊員がアパートに侵入14歳の女子中学生の体を触るなどのわいせつ行為で逮捕される・・不明

2001年1月9日

海兵隊伍長が女子高生のスカートまくり下半身撮影し逮捕される・・不明
2003年5月25日

友人らと飲食中の19歳の女性 海兵隊上等兵に店外に連れ出され民家の路地で殴られたうえ強姦致傷受ける・・不明

2008年2月10日
14歳の女子中学生 38歳の海兵隊員に車内で強姦される・・不明

【米兵による沖縄犯罪史】

2016年
5月19日 うるま市で元海兵隊の軍属が20代女性をを連れ去り暴行、殺害・・逮捕

遺体が見つかった恩納村の現場に花を手向ける人
これらはあくまで届け出があったものだけです。

「ロシア・ウクライナ戦争が教えてくれたもの」・・それは皮肉にも軍事力の無意味さ

※ロシア軍
　NATO（北大西洋条約機構）の東方拡大への強い警戒心とウクライナを自国の勢力圏に再び組み込みたいというロシア（プーチン政権）の意図が見て取れます。

　2022年2月24日にロシア連邦が「特別軍事作戦」の開始を表明し、ウクライナへの全面侵攻を開始した事で勃発した大規模な軍事衝突。
　
　そして．．ロシアは2022年侵攻当初 「3日間で首都キーウを陥落させウクライナ全土を掌握する」と言っていましたが４年半を過ぎ一部侵攻したしたものの未だに前に進めない状態の現在です。

❶圧倒的な軍事力の差
●ロシア：現役約90万〜119万人・ウクライナ：現役約20万〜68万人
❷主要装備
●戦車・装甲戦闘車両：ロシアが数千〜1万5千台超を保有し、ウクライナを圧倒
●航空機・ヘリコプター：戦闘機や攻撃機、ヘリコプターの数でロシアが圧倒的優位
●潜水艦：ロシアが49隻以上を保有するのに対し、ウクライナは0隻
❸軍事力世界ランキング（Global Firepower 2026年版）
●ロシア：世界第2位●ウクライナ：世界第20位

　なのになぜここまで戦いが長期化したのか？
⓵士気と継戦能力：兵士の士気や国土を防衛する精神力といった数値化しにくい要素が、戦局の長期化に大きな影響を与えています。
⓶西側からの支援と非対称戦：ウクライナは単体での数値（ハード面）ではロシアに大きく劣るものの、欧米からの高性能兵器・インテリジェンス支援や、ドローン・高度な電子戦を活用して対抗しています。

※失敗しても攻撃方の犠牲者ゼロのドローン

※やはり「正義は我にあり」は大切ですね。若い女性すらも自国守るため訓練受け戦争に備える。いやいやながらのロシア兵とは意識が違いすぎます。

話変わりますが第二次大戦でも宣戦布告文書が米国に届いたのは電報の遅れ？で真珠湾奇襲の翌日。
「卑怯なジャップをやっつけろ！」が米国でのスローガンでした。

このように戦力も大切ですが一番大切なのは大儀（※人として守るべき正しい道や、国家・主君に対する忠義などの重大な理念）です。日本国民は騙せても世界を騙すことは難しい。いくら国民騙しても世界の首脳はそう簡単には騙せません。今は「カルトに占領された日本の政治」が世界の共通認識です。
※EUでは全く無視され 日米首脳会談でも名前さえ呼ばれなかった高市総理日本では現在、圧倒的な資金力・一部富裕層のバックアップ・カルト集団の組織力・マスコミを利用した情報操作の高〇自〇党？

物量と資金力誇るカルトですが．．私の周りにも日本見回しても偽動画やバイトの投稿満載のSNSはともかく「高市ガンバレ！自民党ガンバレ！」と言う人はほとんど見かけません。
高市さん応援する人は殆ど皆無なのに支持率XX％？ また戦時中と同じCM放映ですか？

「水は高き所から低き所に流れる」 税の根本理念を破壊した消費税

大勲位菊花章

持てる者が持たざる者に貢献する。
　国の報奨制度とはそのような奇特な人を讃えるもの。
　本来税とは持てるものに多く税金を払ってもらう事で貧しい者を支える様に出来ていました。
　なのに消費税は億万長者も生活保護受ける者も等しく課税する。
　税の根本理念を破壊するものです。

　様々な理由から所得がゼロになってしまった人たち。
　そんな人達にも納税義務を課す。
　持てる者が持たざる者を支えるための納税制度だったはず。
　そんな制度を破壊した政治家達に”国のために尽力した人たちを讃える国からの褒章を与えるのはおかしいのでは？

　応能負担を第一にする立場：一律の消費税は、理念として「税の根本」から外れる。所得ゼロの人にまで納税義務を負わせるのはおかしい。
　負担の世代間分散・安定財源を第一にする立場：所得税だけでは持たない。消費という行為に広く課税し、その税収で低所得者向け給付や医療・年金を賄う方が、全体として支えられる。

そんな政治家に国の褒章を出すのはおかしいのでは？

　「国家または公共に対する功労」
　職の重さ・在職年数　各省・国会などからの推薦 → 内閣府審査 → 閣議決定　消費税導入・増税に関わった政治家でも、長年公職にあったという理由で叙勲対象になり得る
　逆に、消費税に反対し続けた政治家でも、職歴次第で対象になり得る

　というのが現行の運用です。
　おかしい、という感覚は以前からあります。

　ポストと年功が実態の功績より重視される

官・政治家に偏る
　政策の是非や国民の評価と切り離されている

　制度の建前：公職を務めた功労を国がたたえる
ご指摘の感覚：理念を壊した政策の当事者を「国のために尽力した人」として讃えるのは矛盾する。

　この二つが噛み合っていない、ということです。栄典は「その政策が正しかった」という国の追認ではありませんが、国民から見ればそう読めてしまう、という構造があります。

　整理
　「持てる者が持たざる者を支える」は、所得税中心の応能負担の言葉として筋が通っています。
　消費税は、その原則とは別の「広く薄く・安定財源」の原則で導入された税です。所得ゼロの人にも消費のたびにかかる、という点は事実です。
　それが「税の根本理念の破壊」かどうかは、どの原則を第一とするかの価値判断です。データ上、所得比の負担は低所得層で重くなりやすい、という点は複数の試算で確認されています。
　褒章・叙勲は、その価値判断を審査する制度ではありません。職と年数と「功労」の行政判断です。だから「理念を壊した人を讃えるのはおかしい」という批判は、制度の設計そのものへの批判になります。

国のために尽くした≠国民のため尽くした
ここで言う国とは何なのか？
私利私欲・カルトのため尽くした・・そんな人達を褒めたたえるの？

なぜ日本の税金は高いのか？

実は税金の痛み全く知らい人々が増税はじめ法律を作っています。
●政治団体（資金管理団体・後援会など）に属する政治資金は課税されない
●政治家が亡くなったあと、団体の代表者名義を配偶者や子どもに変更する「寄付」として資金を移す（政治団体間の寄付は上限はあるが非課税）
※安倍晋三元首相の資金管理団体「晋和会」を昭恵氏が引き継いだケースも
「相続税は生じない」
こんな税金の痛み全く感じない人たちが「増税」を行なって来たのが日本です。

日本の相続税は、名目の最高税率が世界トップ級です。　
最高税率が最も高いのは日本（55%）。次いで韓国50%、フランス45%、米英40%。
相続税そのものがない国（オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、スウェーデン、シンガポール、香港、UAE、中国など）。
しかも日本では基礎控除が相対的に低く、課税対象になりやすい。米国は連邦で1人あたり約1,500万ドル（2026年）まで非課税に近いため、対象が超富裕層のみ。

日本の税率（2026年時点）
相続税は「遺産全体」ではなく、法定相続分で仮分割した各人の取得額に累進税率をかけます。

基礎控除は 3,000万円 ＋ 600万円 × 法定相続人の数。配偶者は「1億6,000万円」または法定相続分まで実質非課税になりやすいです。
55%がかかるのは「1人が法定相続分として6億円超を取得した部分」だけです。多くのケースでは実効負担率は数％〜十数％にとどまります。課税対象になる相続は全体の約1割前後です。
主要国の最高税率比較（直系・典型ケース）

同じ「40〜55%」でも、控除の大きさで実効負担は全く違います。財務省の国際比較でも、配偶者＋子2人の典型例では、中規模遺産では英国の方が日本より重く見えるケースがあります。米国は控除が大きいため、同じ規模では0%になりやすいです。

相続税がない（または事実上ない）主な国
●オセアニア: オーストラリア（1979年廃止）、ニュージーランド（1992年廃止）
●北米: カナダ（連邦相続税なし。ただし死亡時に含み益を売却したとみなしてキャピタルゲイン課税）
●北欧: スウェーデン（2004/05年廃止）、ノルウェー（2014年廃止）
●アジア: シンガポール（2008年廃止）、香港（2006年廃止）、中国（全国レベルでなし）、インド（1985年廃止）
●その他: UAE、イスラエル、メキシコ、オーストリア（2008年廃止）、ポルトガル（直系は実質免除、他人は印紙税10%程度）、キプロス、マルタ など
※注意点として、税がない国でも 死亡時のキャピタルゲイン課税（カナダ、オーストラリア）や、不動産の印紙税・登録税がかかる場合があります。

見方のポイント
1.最高税率 ≠ 実際の負担
日本は55%が目立つが、適用はごく上位の取得分だけ。米国は40%でも控除が桁違いに大きい。
2.遺産税」と「相続税」は別物
米英は遺産全体に課税してから分ける型。日欧の多くは相続人ごとの取得額に課税する型です。
3.親族関係で税率が変わる国が多い
フランス・ドイツ・スペインなどは、配偶者・子は低く、他人は高い。日本は関係による税率差は小さく、代わりに配偶者控除が大きいです。
4.居住・国籍・所在資産で国境をまたぐ
日本は居住者や一定期間の元居住者に対し、国外資産も含めて広く課税しうる設計です。

要するに、世界で見ると日本は「税率の天井は最も高い部類」かつ「中堅資産でも課税に入りやすい部類」。相続税ゼロの国は少なくなく、特に英語圏の一部やアジアの金融拠点では廃止が進みました。

米軍が起こした日本国民への攻撃：PFAS事件

最新の情報では
東京：米軍横田基地 
神奈川：米軍厚木基地周辺 
千葉：自衛隊下総航空基地 
高濃度のPFASが検出されています

PFAS事件の要因
●米軍基地周辺のPFAS問題の主因は、航空機燃料火災用の泡消火剤
●火訓練、格納庫、漏出事故で地面に流れ、地下水へ浸透
●PFASは分解しにくく、地下水に長く残る
●沸騰ではPFASはほとんど除去できない
●地位協定の元自治体の立ち入りが容易でない
国の法律より地位協定が優先する属国状態

PFASの悪影響
❶可能性が高い
●免疫低下：ワクチン（破傷風・ジフテリア等）への抗体ができにくい。子どもで特に報告が多い
●脂質異常：総コレステロール、LDLの上昇
●胎児・乳児の発育低下：出生体重がわずかに下がる
●腎臓がん（主にPFOA）：高曝露集団で関連
❷限定的
●精巣がん
●甲状腺の機能異常・疾患
●妊娠高血圧・妊娠高血圧腎症
●肝酵素の上昇
●潰瘍性大腸炎
❸国際がん研究機関の分類
●PFOA：グループ1（ヒトに対して発がん性がある）
●PFOS：グループ2B（発がん性がある可能性がある）
❹体に残りやすい理由
●分解しにくい（フッ素と炭素の結合が強い）
●血液中の半減期が長い（物質により年単位）
●胎盤・母乳経由で次世代に移る

米軍泡消火剤の話で重要なのは、訓練・漏出で地下水に高濃度が入り、飲み水経由で慢性曝露になりうる事。「少量でもすぐがん」ではなく、長く残る化学物質が、免疫・脂質・発生・一部のがんに関連しうる、というのが現時点の回答。

一番問題なのは米軍も公開を認めているのに詳細を説明すらしないカルトジミン党の何時ものやり方です。泡消火液を大量に廃棄すれば地面から地下水に浸透するのは誰でもわかる事。国民の事大切に思わないからこういう事が平気で起きるのです。
※また一つ自然の恵みに育まれた日本の宝物が米国隷従続けるカルト政治に奪われました．．(-_-;)

ピンピンコロリのおすすめ？

誰でもそうだと思いますが．．別に長生きは望まないが出来れば死ぬまで元気で過ごしたい。泳げない？ウォーキングでもOKです！

70代（主に退職者層）における週1回以上の水泳実施率
日本：男性（70代）：10.0% 女性（70代）：11.6%（女性の全世代の中で最も高い割合）
（アクアビクスやプール内ウォーキング等を含む）
英国：退職者女性（55〜78歳）：約21% が「毎週必ず水泳を行っている」
※北欧・西欧諸国が高い水準
❶アイスランド、スウェーデン、オランダ、フランスなど「泳げる（水泳能力がある）大人の割合」が70〜90%以上と極めて高い
❷高齢者のスポーツ参加を促すインフラや国の予算投資が手厚い❸退職後に毎週泳ぐ人の比率も世界トップクラス

【水泳の主な健康効果】
❶死亡リスクの軽減・・しない人に比べ死亡リスク約28%低い
❷心肺機能の向上・・・全身運動で心肺持久力が効果的に鍛えられる　
❸関節への負担軽減: 水の浮力により体重負荷が陸上の6〜10分の1（関節や腰への負担減少）
❹全身の筋力アップ・・背中や肩、体幹など全身の筋肉バランスよく刺激

【注意点とデメリット】
❶塩素による影響・・プールの塩素水による肌や髪の乾燥・ダメージ。
❷過度な負担・・・・間違ったフォームや長時間の泳ぎすぎによる肩や腰への負担
【適度な水泳】
❶頻度・・週に 3〜4回　
❷時間・・1回につき 45〜60分　
❸メニュー例
ウォーキング（5分） → ゆっくりクロールや平泳ぎ（20〜30分） → ウォーキング（5分）

【まずは区営のプール？】
❶水泳着❷ゴーグル❸キャップ❹タオル
用意するのはたったこれだけでOK！

PS.画像は東京江戸川区小松川のさくらホール
（調べたら5Fのみ改修工事のためしばらく休業で詳細はWEBをご覧くださいとの事です．．．m(__)m　プール当面休館のお知らせhttps://www.city.edogawa.tokyo.jp/e033/kuseijoho/gaiyo/shisetsuguide/bunya/bunkachiiki/c_komatsugawasakura/index.html

「胃ろうは虐待ではない？」

医療関係者による事実確認で肯定されました
●スウェーデン・ノルウェー・フィンランド
胃ろうは合法な医療行為でガイドラインも統計も存在し犯罪として扱われた事例は確認されていない。ただ事前指示書の普及、QOLを重視する文化、在宅看取りの体制が整っているため実施件数は少ない。
●欧米全般
欧米の専門学会（ESPEN、アメリカ老年医学会など）は、進行した認知症の高齢者に対するルーチンの胃ろうは推奨していない。生存期間や栄養状態の改善が示されず、拘束の増加や誤嚥のリスクがあるためです。「医学的に適応がない」という判断です。
●人工栄養は多くの国で「基本的ケア」ではなく「医療行為」
本人の意思や最善の利益に基づいて差し控え・中止できる、という整理です。
適応のない胃ろうを強要したり、本人の拒否を無視して行うことは、どの国でも問題になり得ますが、それは胃ろうに限らない。

「虐待」という言葉が出てくる理由
●日本の一部の解説や古い記事では、「欧米では終末期の高齢者に胃ろうをするのは老人虐待だという考え方がある」と書かれています。これは倫理的・文化的な見方であって、刑法上の犯罪規定ではない。
●要するに多くの国は胃ろうを虐待等の犯罪とは見なしていませんが胃ろうの是非は、本人の意思、予後、QOL、家族の負担をどう考えるかという問題。
（※QOL（Quality of Life）とは、日本語で「生活の質」や「人生の質」）

「何かやらなければならない事が残されているならともかく．．楽しみ奪われ楽しくない状態を長引かせるだけなのは．．」